マスコミ、原稿掲載実績

原稿のご依頼、取材等は問合せフォームよりお願いいたします。

海 2010年7月5日より、ビジネス情報サイト「海」内の書式コラムに、所長米津の執筆した「売掛金管理」をテーマとしたコラムが掲載されました。
20100529chukei 2010年5月31日「中部経済新聞」名古屋経済面に、所長米津が講師を努めたセミナー「利益を創り出すリーダーの視点」が記事として掲載されました。
kigyoujitumu201003-1

日本実業出版社発行の月刊誌「企業実務」2010年3月号の「値下げ交渉で相手をYESと言わせるテクニック」で、所長米津の「経費節減のターゲット設定の留意点」が掲載されました。

「企業実務」2010年2月号

日本実業出版社発行の月刊誌「企業実務」2010年2月号の「今月の本棚」で、所長米津の共著「利益が見える戦略MQ会計」が紹介されました。

「利益が見える戦略MQ会計」が税理士新聞で紹介されました

エヌピー通信社発行の「税理士新聞」2010年01月25日号で、所長米津の共著「利益が見える戦略MQ会計」が紹介されました。

中部経済新聞「利益が見える戦略MQ会計」紹介記事20091224

2009年12月24日「中部経済新聞」名古屋経済面で、所長米津の共著「利益が見える戦略MQ会計」が紹介されました。

中部経済新聞記事

税理士新聞2009年12月15日号

エヌピー通信社発行の「税理士新聞」2009年12月15日号の「顧問先のピンチを救う!!生命保険コンサルに再注目」の記事に、税理士米津晋次のコメントが掲載されました。

企業実務

株式会社日本実業出版社発行の月刊誌「企業実務」2009年10月号に税理士米津晋次の原稿「これでもう迷わない!印紙税の実務知識と課税・非課税文書リスト」が掲載されました。

経理WOMAN2009年10月号

研修出版発行の経理雑誌「月刊経理WOMAN」2009年10月号に、税理士米津晋次の原稿「欠損金の「繰戻し還付」と「繰越控除」―選択ポイント教えます」が掲載されました。

生活衛生だより

日本政策金融公庫(旧国民生活金融公庫)が発行する「生活衛生だより」2009年4月号に、税理士米津晋次の原稿「会社の数字はこうして活かそう」が掲載されました。

中部経済新聞

2009年4月1日付中部経済新聞に、税理士米津晋次と店舗総合コンサルタント野村真一氏が講師を務めるセミナー「小さな飲食店・旅館・ホテル★勝つルール」の記事が掲載されました。

経理WOMAN2008年3月号

研修出版発行の経理雑誌「月刊経理WOMAN」2008年3月号に、税理士米津晋次の原稿「あなたの会社も「利益計画」を作ってみませんか?」が掲載されました。

T&Amaster2006年6月19日号

税務・会計・会社法の総合情報誌「T&Amaster」2006年6月19日号に税理士米津晋次の原稿「高齢者雇用安定法改正と退職金の税務」が掲載されました。

経理WOMAN

研修出版発行の経理雑誌「月刊経理WOMAN」2008年9月号に、税理士米津晋次の原稿「社員・役員の「生命保険」-賢い掛け方伝授します」が掲載されました。

徹底解明「会社法の法務・会計・税務」

書籍「徹底解明『会社法の法務・会計・税務」(清文社)で税理士米津晋次が「法人税法の同族会社判定基準」の原稿を担当しました。

秘伝書「社長の右腕」

月刊「近代中小企業」の平成18年6月号特別付録「秘伝書『社長の右腕』」に、所長税理士米津晋次の原稿「損益分岐点分析における誤りやすい5つのポイント」が掲載されました。

実務経営ニュース

「経営実務ニュース」2008年8月号の税務会計系ブロガーサミット・リレーエッセイに、所長の「ブログ記事の届く範囲に驚き」が掲載されました。

Web STRATEGY2007.9-10月号

WEB&ケータイサイトの戦略から企画・ディレクションまでを考える総合情報誌「Web STRATEGY」2007.9-10月号の「ビジネスを助けるサイト運営のノウハウ」(加藤洋一氏執筆記事)内の「士業向け最強Web活用から学ぶ個人営業術」で、弊所のHPが税理士サイトの例として紹介されました。

人事これで委員会

株式会社アイデムが運営する人事・総務担当者のための井戸端会議室「人事コレで委員会」で2006年5月の1ヶ月間「パートタイマーの扶養控除」についてその道のプロとしてご意見番を務めました。

「ANTENA」3月号

所長ブログ「税理士もサービス業奮闘記」が、会計事務所・税理士事務所向け業界マガジン「ANTENA」2008年3月号において、「編集部が厳選した業界おすすめブログ『ブログミシュランTOP70』」に選出され、それも5つ星をいただきました。

シリエズ2007年1月号

所長ブログ「税理士もサービス業奮闘記」が、会計人のためのコンサルティング情報誌「シリエズ」2007年1月号での「税理士のための情報源~メルマガ&ブログ236選」に掲載されました。

原稿のご依頼、取材等は問合せフォームよりお願いいたします。 →税理士 名古屋/名古屋市のよねづ税理士事務所トップページへ戻る ◆税理士の倫理 税理士は脱税相談に応ずることができません。また、依頼者が租税に関して不正な行為がある場合には、是正をするよう助言しなければならないことになっています。 納税者の信頼に応えるため、税理士は、業務に関して知り得た秘密を守る義務があり、安心して依頼することができます。使用人についても同様の義務があります。 税理士は、税理士の信用又は品位を害するような行為も禁じられ、税理士業務に関して帳簿を作成し、使用人等に対する監督義務もあります。

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